Peter DiamandisとAbundance Digitalチームが、仮想コワーキング会社のVirBELAと組んで行ったのが、没入型仮想会議実験である。
サミットとして行われたこの会議には世界中から100人以上の参加者があり、アバタースピーカーとインタラクティブな講堂、そしてボートツアーから海辺でのグループ会話に至るまで、さまざまなソーシャルレクリエーションアクティビティを特集したのだ。
VirBELAは、次世代のリモートコラボレーション用のソフトウェアを使用し、従来ならあるのが当然だったオフィスの非実体化に取り組んでいる。
これによって民主化も実現されることとなり、住んでいる地域などの地理条件にかかわらず、誰もが参加できるプロジェクトに仕上げたのだ。
VirBELAのソフトウェアはeXp Realtyの本拠地で、2億人以上のエージェントとスタッフがいない物理的なオフィスを所有する不動産会社となっており、その資産価値は6億2000万ドルもの巨額となっている。
それが将来、世の中にどのような影響を与えるのか
すでに日本国内でもテレビ電話やテレビ会議といったシステムを使って、これまで会議の場に行くためにはるばる移動していた分の経費と労力、時間を削減しようという動きが大企業を中心に顕著になってきた。
VirBELAのようなバーチャルハードウェアと低レイテンシレンダリングの組み合わせによって、仕事における環境を大幅に変化させることができる。
出張する必要がなくなり、そのために二酸化炭素の排出量が減少し、何より時間の無駄を削減するのだから、企業にとっても働く人にとってもメリットが多い。
実際、これから場所という物理的な距離は、仕事を選ぶにあたって問題にならなくなる日はそう遠くないだろう。
デジタル化が急速に進み、しかも着実に定着しているとあって、どこにいても仕事ができる時代が来ると考えられる。
働く人は自宅で仕事ができることによって通勤時間に縛られることがなくなり、精神的なストレスも減らせるし、企業はオフィスの縮小などで経費を削減することが可能だ。
働く側としても、雇い入れる企業としても双方がそれぞれの立場に立って、メリットが多いと感じる働き方、雇用の仕方が実現できるのである。
VirBELAのようなプラットフォームがあるからこそ、その場にいなくても出席可能な仮想会議が開けるため、企業においては会議にかける費用がゼロにまで近くなると予想される。働く人にとってはリビングが仕事場という可能性もあり得ることから、物理的な通勤距離が必要なく、ひいては通勤時間を気にすることもない。
日本でもこうした仕組みが整えば、人それぞれが自分に合った環境で働くことができ、労働人口確保に躍起になって家庭の主婦を外へ引っ張り出す必要もなくなるだろう。
VirBELAに代表されるプラットフォームが今後さらに発展していけば、物理的な距離を考慮に入れることなく社内会議が開けたり、自分自身の働き方さえも自分で決められたりするようになるかもしれない。
仮想会議をはじめとするこの試みは、多くの人の将来を明るいものに感じさせてくれるのではないだろうか。
