東芝が大手企業とともにIoTアライアンスを結成することの将来性

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東芝はSoftBankやKDDI、東京ガスなど大手企業とのパートナーシップにより、ifLink Open Communityと呼ばれるIoTプラットフォームを立ち上げると発表した。
正式に設立されるときには100を超える日本企業の参加を目指すという。

参加企業にはコーディングや技術的なハードウェアの経験がなくても、IoTソリューションを容易に構築できるようになることが目的だ。

Alexaを使用してスマートデバイスメーカーに接続キットを繋げるAmazonのモデルと同様の仕組みで、ifLinkはオープンコミュニティから提供された製品へのアクセスを可能とする。
これにより、参加企業はプロトタイプやサービスをゼロから設計する必要がなくなるメリットを享受できるのだ。

 

AIとセンサーでモノとネットを繋ぐIoTに注目が集まっている。
IT専門調査会社のIDCの分析によれば、2022年までにIoT市場は世界で1兆米ドルを超え、2018年度の6,460億米ドル規模の市場評価のほぼ2倍になると予測している。

ジェネラルエレクトリックや日立などの主要なプレーヤー企業が独自のIoTシステムを構築するにつれて、IoTは価格性能比とセンサーの小型化、コンピューティングパワーの急増、5Gの急速な出現といった飛躍的な技術の進歩により、大きくレベルを上げ、市場価値を伸ばしてきた。

基盤が整ったことで新しいビジネスモデルやモノとネットがつながるスマートなシステム、さらにはインテリジェントな都市ネットワークに至るまで大きな可能性が広がってきた。

東芝が中心になって立ち上げたIoTサービスの共同開発コミュニティ「ifLinkオープンコミュニティ」のように、IoTプラットフォームを容易に構築できるようになることで、各企業が専門的な知識や技術を有していなくても、自社のビジネスモデルに容易にIoTを導入できるようになり、日本でもIoT市場の規模はどんどん高まっていくであろう。

東芝が立ち上げたIoTサービスのオープンな共創を目指す「ifLinkオープンコミュニティ」を2019年度の設立を目指し、2020年度をめどに具体的な活動をスタートさせる予定だ。
独自に開発したIoTを簡単に実現できるプラットフォームを使えば、IF-THEN型と呼ばれる簡単な設定を行うだけで、スマートフォンにつながる機器同士を自在に連動させることが可能となる。
たとえば、IFとして「ドアが開いたら」、THENとして「ライトが光る」という設定ができるのだ。
条件設定や命令を実行するためのプログラミングを行う必要必要がないので、ITの専門知識を持たないユーザーでも活用できる。

これによって、さまざまな企業においてビジネス創出の機会拡大に貢献できることだろう。
東芝では、参加企業のビジネスチャンスが広がり、ユーザーがモジュールを自由に組み合わせて自ら価値を創出できる世界を将来ビジョンに掲げ、業界の垣根を超えて多彩な企業が参加することを目指している。

参考1:Toshiba to form IoT alliance with SoftBank, KDDI and others.

参考2:IoTサービスで100社連合誕生へ、5G時代見据えて東芝やソフトバンクが攻勢

 

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