2019年の第2四半期、アメリカでの住宅用エネルギー貯蔵容量は、過去最高を更新した。
これによって、これまでの貯蔵容量に新たに30㎿を超える電力が加えられたのである。
すでに2019年の上半期には200㎿を超える新しいストレージ容量が追加されたばかりなので、第2四半期でさらに目覚ましい進歩を遂げたといっていい。
アメリカ国内のアナリストの一部は、今後5年の間にアメリカ国内の総エネルギー貯蔵容量は、最大で10倍になると予測している。
貯蔵容量が増えることがなぜ重要なのかと言えば、現在大きく依存している原油などの枯渇していく燃料や、最終的かつ完全に安全な処理という終着点が見つからないまま稼働している原子力発電の比率に対して、太陽光をはじめとする自然エネルギーの利用割合を増やせるようになることだ。
特に太陽光のエネルギーは無尽蔵といっていいし、エネルギーを生み出す際に地球温暖化の原因となる二酸化炭素をまったく排出しないという、クリーンエネルギーの代表的存在で、これらの資源をエネルギーにより積極的に導入していかないことには地球温暖化は止まらない。
他にも風力や水力、地熱といった自然エネルギーが存在するが、現在の二酸化炭素の排出や原子力発電で生み出される核燃料のゴミという問題をクリアするためには、自然エネルギー利用における最大の問題をクリアしなければならない。
その最大の問題とは、太陽光を筆頭にしたいずれの自然エネルギーの活用においても、予測による影響が避けられないという点である。
太陽光なら晴れてなければならないし、風力なら風が吹かなければ発電できない。
水力の場合なら、水量の維持も難しいだろう。
これらの自然エネルギーの不安定要素を解決する方法が、貯めておくという技術の開発なのだ。
晴れた日が続き、作った電力を使いきれなかった場合に貯めておくことで、電力が作れない日にも電気を使える。
風力や水力は特に気象条件に左右されやすいから、きわめて重要だろう。
条件が整ったのなら、どんどん自然エネルギーから電力を作ったとしても、それを貯めておけるし、作ったエネルギーはまったく無駄にならない。
非常時にライフラインが止まっても、貯めておいたものから順に使えるし、気象条件が整えばまた電力が作れる。
そのためには、発電の能力を上げるのはもちろんのこと、作った電力をより多く保存しておけるかも大きな勝負なのは推測に難くない。
日本でも太陽光による発電が一般家庭で行われ、広い土地を利用してメガソーラー発電を行っていることを考えると、政府が主導となって蓄えを多く持つ必要性に迫られる。
どんどん蓄えられる住宅が増えれば、ライフラインの中で最も重要な電力の確保が容易になるだけでなく、二酸化炭素を排出しながら行う電力作りの割合を削減することにもつながるからだ。
パリ協定から離脱し、地球温暖化を加速させているアメリカだが、各家庭でのエネルギー貯蔵能力を上げるという能力がより推進されれば、電力会社が二酸化炭素を多く生み出す発電方法が、まずは変わっていく可能性がある。
